iDeCoの運用商品と手数料を徹底比較!成功に導く長期・分散・積立のツボ! iDeCoの運用商品と手数料を徹底比較!成功に導く長期・分散・積立のツボ!

iDeCo(イデコ、個人型確定拠出年金)を知る

iDeCoコラム

iDeCoニュース

最新情報

2024/11/13
【ニュース】米国株式の上昇で外国株式インデックスファンドの人気が盛り上がる=DC専用ファンド(2024年10月)
2024/10/9
【ニュース】46カ月連続の資金流入が継続するも流入額上位ファンドの顔ぶれに変化=DC専用ファンド(2024年9月)
2024/9/9
【ニュース】45カ月連続で資金流入が継続するも資金流入は国内株式にシフト=DC専用ファンド(2024年8月)
2024/8/7
【ニュース】44カ月連続で資金流入が継続、先進国株式を筆頭に国内株式にも資金が流入=DC専用ファンド(2024年7月)
2024/7/8
【ニュース】「先進国株式」への旺盛な資金流入が継続、国内株式は2カ月連続で資金流出=DC専用ファンド(2024年6月)
2024/6/10
【ニュース】円安傾向が外国株式投資を促した?「先進国株式」への資金流入額が歴史的な規模に=DC専用ファンド(2024年5月)
2024/5/13
【ニュース】資金流入額トップ10に国内株ファンドが大量にランクイン、パフォーマンス上位はアクティブが席巻=DC専用ファンド(2024年4月)
2024/4/9
【ニュース】資金流入額トップを爆走する先進国株式、バランス型やREITにも資金流入が拡散=DC専用ファンド(2024年3月)
2024/3/11
【ニュース】先進国株式に月間500億円を超える過去最大の資金流入、国内債券から資金流出継続=DC専用ファンド(2024年2月)
2024/2/8
【ニュース】純資産総額が12兆円の大台越え、先進国株式インデックスファンドへの旺盛な資金流入が続く=DC専用ファンド(2024年1月)
2024/1/11
【ニュース】先進国株式ファンドへの資金流入が継続、1年リターン32%超のインデックスファンドがけん引=DC専用ファンド(2023年12月)
2023/11/8
【ニュース】トータルリターンは日本バリュー株ファンドが年25%超でトップ10の6割占める=DC専用ファンド(2023年10月)
2023/10/6
【ニュース】トータルリターンのトップ10は日本株アクティブファンドが席巻=DC専用ファンド(2023年9月)
2023/9/7
【ニュース】資金流入が集中する先進国株式インデックスファンドは信託報酬率が年0.10%を下回る=DC専用ファンド(2023年8月)
2023/8/8
【ニュース】トータルリターンのトップ10は国内株式アクティブ、資金流入は先進国株式インデックスに集中=DC専用ファンド(2023年7月)
2023/7/8
【ニュース】株式ファンドへの資金流入拡大が顕著、上昇率トップは5カ月連続で「DCダイワ中小型株ファンド」=DC専用ファンド(2023年6月)
2023/6/8
【ニュース】先進国株式が流入に転じ資金流入額が回復、DC専用ファンドの残高が初めて10兆円超え=DC専用ファンド(2023年5月)
2023/5/10
【ニュース】資金流入超過も流入額が大幅に減退、先進国株式は29カ月ぶりの資金流出=DC専用ファンド(2023年4月)
2023/5/2
【ニュース】iDeCo3月の新規加入者は4.3万人で2カ月連続で前年同月比割れ、企業型DCとの併用ブーム一巡?
2023/4/17
【ニュース】iDeCo改正の議論が始まる、新NISAの使い方にも関わる「第2の柱」の拡充策に注目
2023/4/7
【ニュース】先進国株式インデックスへの資金流入が復調、信託報酬率の引き下げも追い風=DC専用ファンド(2023年3月)
2023/4/3
【ニュース】iDeCo2月の新規加入者は4.1万人で10カ月ぶりに前年同月比割れ、「新しいNISA」に関心移る?
2023/3/1
【ニュース】DC市場で先進国株式インデックスへの一極集中が是正され、バランス型が浮上=DC専用ファンド(2023年2月)
2023/3/1
【ニュース】iDeCo1月の新規加入者は5万人割れ、第1号と3号の新加入鈍化は物価高による生活費増が要因か?
2023/2/9
【ニュース】DC市場で国内中小型株式アクティブファンドのパフォーマンス向上が目立つ=DC専用ファンド(2023年1月)
2023/2/1
【ニュース】iDeCo12月の新規加入者は3カ月連続5万人超、第1号と3号は新加入が鈍る
2023/1/11
【ニュース】DC市場で株式ファンドへの資金流入が復調、インデックスファンドのコスト引下げ続く=DC専用ファンド(2022年12月)
2023/1/4
【ニュース】iDeCo11月の新規加入者は5万人超、NISA恒久化で唯一の超長期運用制度としてのメリットがはく落
2022/12/14
【ニュース】確定拠出年金(DC)の運用で「預貯金」の比率が30%割れ、リスク商品(投信)の「外国株式型」が急拡大
2022/12/7
【ニュース】DC市場で進展するファンドの低コスト化、資金流入額上位は先進国株式インデックスファンドが独占=DC専用ファンド(2022年11月)
2022/12/1
【ニュース】iDeCo10月の新規加入者は5.16万人、制度改定で企業年金ありの新加入が前年同月比3倍増と急拡大
2022/11/8
【ニュース】先進国株式ファンドの残高増が際立つ、パフォーマンストップに「BR・ヘルスサイエンス」=DC専用ファンド(2022年10月)

学ぶ・シミュレーション

iDeCo(イデコ、個人型確定拠出年金)とは?

iDeCo(イデコ、個人型確定拠出年金)は、基礎年金、厚生年金保険などの公的年金に上乗せして給付を受ける私的年金のひとつです。2017年1月から専業主婦(夫)、公務員を含め、基本的に60歳未満の全ての成人が利用できるようになりました。掛金を60歳まで積み立て、60歳以降に積立金を取り崩して給付を受けます。受け取る額は運用成績によって変動します。

 

iDeCo(個人型確定拠出年金)は運用によって、受取型が変わる年金です

 

iDeCoのメリット-3つの税制優遇

 
 

iDeCoの最大のメリットは掛金の拠出時、運用時、受取時の3つの段階で税制優遇が受けられることです。

 
     
  1. 掛金は「全額所得控除」されます。
  2.  
  3. 通常、金融商品の運用益に課税される税金(源泉分離課税20.315%)が非課税
    (※NISA=少額投資非課税制度と同じメリット)
  4. 受取時には「退職所得控除」(一時金の場合)、「公的年金等控除」(年金受取の場合)が受けられます。
  5.  
 

原則60歳までは積立金を取り崩すことができないため、注意が必要です。

 
 
     
  1.  

    拠出時

     

    個人型で拠出した分に関して、全額が所得控除(企業型の場合、個人で拠出したマッチング拠出の場合、該当)

     
     

    所得税・住民税の減税効果に

     
     
  2.  
  3.  

    運用時

     

    運用期間中に発生した利益は非課税(分配金・利息など)

     
     

    複利効果で
    効率よく資産を増やせる

     
     
  4.  
  5.  

    受取時

     

    年金として受け取る場合も、一時金として受け取る場合も、控除が受けられる

     
     

    退職時の税負担が軽くなる

     
     
  6.  
 

節税シミュレーション

iDeCoに加入できる方と拠出上限額

 

対象者は大きく分けて7つに分かれます。どこに属するかによって掛け金の上限金額が変わってきますのでよく確認しましよう。

第1号被保険者

(1)自営業者:拠出上限は、月額6.8万円(年81.6万円)です。国民年金基金との合算枠となります。

第2号被保険者(会社員・公務員)

  • (2)会社に企業年金がない会社員:拠出上限は月額2.3万円(年27.6万円)です。
  • (3)企業型確定拠出年金に加入している会社員:拠出上限は月額2万円(年24万円)です。
  • (4)確定給付企業年金と企業型確定拠出年金に加入している会社員:拠出上限は月額1.2万円(年14.4万円)です。
  • (5)確定給付企業年金のみに加入している会社員:拠出上限は月額1.2万円(年14.4万円)です。
  • (6)公務員:拠出上限は月額1.2万円(年14.4万円)です。

第3号被保険者

(7)専用主婦(夫):拠出上限は月額2.3万円(年27.6万円)です。

注意しなければならないのは(2)~(6)の会社員です。会社員でも、企業型確定拠出年金に加入している人は、企業がマッチング拠出を導入しているか、または掛金の上限額が一定額を上回る場合は加入ができません。注意しましょう。

iDeCo加入者診断

iDeCoのしくみと加入方法

 

iDeCoに加入するには、まず運営管理機関という金融機関を選定することから始まります。また、運営管理機関によって、商品数や手数料、サービス内容まで様々です。iDeCoへの加入方法、どのような商品で運用すればよいか、iDeCoのしくみや給付金のもらい方は、こちらのページで詳しく確認しましょう。

iDeCo(イデコ、個人型確定拠出年金)は、公的年金だけでは不足する老後の生活資金を、自分で作るために用意された制度です。
毎月5,000円から1,000円単位で、自分の可能な範囲で年金資産を積み立てます。
積み立てる資産は、預貯金や投資信託から自分で選び、その運用次第で、年金としての受取額が変わります。